【決定版】監査法人クライアント力の測り方！リクルーターも知らない情報をお見せします【監査法人】

ネットワークファームとの関係性について

大手のクライアントになるほど、監査の関連者は増えていきます。

その中で海外の連結子会社などがあれば、当然ながら現地のネットワークファームなどに在外子会社の監査を依頼することになります。

そのため、場合によっては日本において監査報酬は高いけれども、実際は海外の子会社とのやり取りが多く、日本ではあまり作業がないであったり、海外のネットワークファームの力が強く、多くの報酬を渡さなければならないため、日本法人ではほとんど稼げていないなんて状況もあろうかと思います。

逆に、ポジティブな見方をすれば、海外との協働や駐在などの可能性が高いクライアントはどこかといった点を測ることができるかもしれません。

少なくとも、海外のネットワークファームに対する支払いがない（＝日本で完結する監査業務）については、海外に行くチャンスはほとんどなさそうですね。

そのため、こちらでは監査報酬のうち、ネットワークファームにどれほどの金額を支払っているのかという観点の分析も見ていこうと思います。 ちなみに、私がTwitterに投稿したものも、こちらの分析がベースになっております！

各法人におけるネットワークファームの支払率

こちらのグラフは、各法人における各業種別でTop10に対するネットワークファームの支払い状況を示してみましょう。

横軸は監査報酬総額を示していて、色が濃い部分はネットワークファームに対する報酬支払額、薄い部分は濃い部分も含めて合計で監査報酬の全体を示しています。（以降の分析も同じです）

 

大手3法人はそこまで大きな割合の差はなさそうですね。

PwCはおおよそ監査報酬の半分をネットワークファームに支払いを行っているように見えます。

各法人におけるクライアント別の状況

続いて、私がTwitterに出させていただいたものです。

各法人におけるクライアント別の支払い状況を見てみましょう。なお、こちらでは、各法人のTop30のクライアントを表示しています。

【報酬総額】

【報酬総額に占めるネットワークファームに対する報酬支払率】 いかがでしょうか。

機械系や、自動車産業など個人的には思っていたよりもネットワークファームに対する支払い割合が多いのだなと感じました。

これらが、業種からきているのか、それともネットワークファームとの関係性からきているのかは私にはわかりかねますが、ぜひ今後調べる際に参考にしてみてください。

まとめ

今回は、監査法人についてクライアント、そして監査報酬という観点からまとめてみました。

非常に有意義な観点から分析ができたのではないかと思いますので、ぜひ皆さんの法人分析の一つに利用いただけると嬉しいです。

ほかにリクエストなどございましたら、ぜひTwitterでも、こちらのコメントでもお寄せください！

ちなみに、再度記載いたしますが、データ基準日が1年ほど古いこと、分析の対象が上場企業に絞られていることなど利用にあたっては、完全なデータではないことをご留意いただければと思います。

次回はまた別の観点でまとめていきたいと思います。 良ければこちらのページのブックマーク、Twitterのフォローをいただけると非常に励みになります！